【宝塚】第一声が謝罪ではなかった理由　理事長の“微笑み”の謎

今年９月、兵庫県宝塚市で宝塚歌劇団の宙組に所属していた女性（２５）が
自宅マンションで死亡しているのが見つかりました。
自殺とみられています。
女性の遺族が「過重労働と上級生のパワハラが原因で自死に至った」と主張する一方、
劇団側は「長時間の活動はあったがパワハラは認められなかった」などとしています。

劇団の宙組は、女性の死亡を受けて
宝塚大劇場（兵庫県宝塚市）での公演を中止していましたが、
１１月２５日からの東京宝塚劇場での公演も
１２月１４日まで中止すると発表しました。
理由については「お伝えしていない」とコメントしています。
宝塚大劇場での「雪組」の公演については、
１２月１日に再開するとしています。

一方、劇団員の死亡の調査について、
歌劇団は「歌劇団や（運営元の）阪急電鉄とは接点がない」として「大江橋法律事務所」に依頼していましたが、この事務所に所属する石原真弓弁護士が阪急阪神百貨店の親会社「エイチ・ツー・オー　リテイリング」の取締役監査等委員を務めていたことがわかりました。これを受けて遺族代理人弁護士は、「調査委員会に関する説明は事実に反するもので、阪急・劇団側に、どのように認識し評価しているのかを説明する責任がある」とコメントしています。

歌劇団は「調査に石原弁護士は関わっていないため、公正さに欠けるなどの問題はない」としています。

MBSニュース

代理人の川人博弁護士は、
調査委員会は阪急電鉄側からの独立性を強調していたと指摘。
事実関係を確認の上、
遺族側に見解を示すよう求める文書を阪急電鉄や歌劇団などに送ったと
明らかにした。